自死遺族に〝一緒にいる〟支援
社会福祉法人｢長野いのちの電話｣(長野市)は､自殺予防講演会を松本市駅前会館で開いた｡公認心理士で上智大グリーフケア研究所客員研究員､ボランティア団体｢グリーフサポートたま｣代表の筧智子さん(60､東京都)が､｢身近な人を自死で失うということ｣と題して話し､オンラインを含む約100人が聞いた｡(4月19日)
1998年､日本の自殺者数が初めて3万人を超えた｡金融機関の破綻や多重債務問題など｢経済､生活問題｣による中高年男性の自殺が少なくなく､その多くが個人の意思や選択でなく､さまざまな悩みで心理的に追い込まれた末の死だった｡
自死遺児らの訴えが国を動かし､2006年に自殺対策基本法が制定された｡それまで｢個人の問題｣とされていた自殺が､｢社会の問題｣と位置づけられるようになったのは画期的だった｡
対策で｢人を変える｣から｢社会を変えていく｣となり､自殺者数は25年に2万人を下回った｡が､10代の自殺が増えたのは深刻｡誰もが安心して生きられる社会づくりは道半ばだ｡
日本は､死別の悲しみ･苦しみを言葉にしにくい社会｡身近な人を亡くした悲嘆(グリーフ)は､泣いたり悔やんだり､宗教的な喪の行事をしたりすることで､心の回復が図られる｡
しかし､自殺は残された人たちに｢もう一緒に生きられない｣という強烈なメッセージを突き付ける行為にもとれる｡そのため遺族の苦しみも悲嘆も深く､長く複雑化しやすい｡
｢自殺は恥ずべきもの｣という社会的偏見から､公の場で悲しみを語ることも許されず､心にふたをせざるを得ない｡自分を責めるいくつもの感情に陥り､付いて回るスティグマ(烙印)に苦しむ｡周囲は､自殺は追い込まれた末の死と理解し､言葉にできないグリーフを抱える人が､身近にいるかもしれない―という想像力を持ちたい｡
遺族の支えとなるのは､同じ体験をした人同士の集まり､カウンセラーなど信頼できる聴き手とのつながり､布教目的でない宗教者による追悼ケアの場など｡支援は｢何かしてあげる｣｢悲しみを取り除いてあげる｣ことでなく､何もできないことに耐えながら､一緒にいてあげることだと思う｡