県内で子ども食堂を運営する松本市のNPO法人ホットライン信州(寿北)は12月12日、一般社団法人「食品ロス・リボーンセンター」(東京都)が引き受けた防災食967箱(9万7800食分)を自前倉庫で受け入れた。県内で子ども食堂を運営する代表ら約10人が集まり、自家用車に積んで持ち帰った。
届いた防災食は、千代田区の備蓄用防災食の入れ替えに伴い、食品リサイクルマッチング事業などをする同法人が引き受けた2027年まで日持ちするライスクッキーや、来年まで保存可能なアルファ米など。開催日の試食に加え、子どもを通して各家庭に届けられるという。
同法人は「災害に強いこども食堂」を掲げ、子ども食堂を通じて家庭での防災食の備蓄(ローリングストック)を呼びかけている。青木正照専務理事(76)は「非常食を日常の中で使い、使った分を買い足す『生活=防災』の意識を持ってほしい」とし、2019年の台風19号による豪雨で、長野市の子ども食堂が水没した経験から「近隣とのつながりの重要性を痛感した。近くの子ども食堂や地域住民が支え合い、助け合える関係が広がればうれしい」と話した。